個人の物価観、1年前から「上がった」96％超　見通しも一段高　日銀調査

身の回り品の相次ぐ値上げによって、家計の物価観が高まり続けている。日本銀行が4月11日に公表した定例の世論調査（生活意識に関するアンケート）では、足元の物価が1年前から「（かなり）上がった」とする割合が96％を超えた。比較可能な2006年以降のピークをつけ、足元や先行きの物価上昇率に対する認識も最高水準となった。

同調査によると、現在の物価に対して「（1年前から）かなり上がった」とする回答が全体の73.7％に達し、前回（2024年12月）調査から4.5ポイント上昇。具体的な上昇率の回答（平均値）も、「（年率）19.1％」と前回から2.1ポイント高まった。

先行きの物価見通しも一段と高まり、「1年後」の上昇率は「12.2％」と前回から0.7ポイント上昇。「5年後」も「9.6％」と0.4ポイント切り上がった。

「（かなり）上がる」とする回答割合は全体の80％を超す状況が続き、判断理由として「最近の物価が上がっているから」との回答が81.7％（前回と同水準）と最多だった。食料品や日用品の価格上昇が個人の物価認識を押し上げている。

景況感は悪化した。「（1年前と比べると）悪くなった」との回答は、64.4％（前回は59.8％）に達し、「良くなった」とする割合を差し引いたDIは、マイナス59.8ポイントと前回から3.9ポイント低下。先行き（1年後）は、マイナス37.1ポイントと横ばいだった。