家計の物価認識、「かなり上がった」75％超　景況感は落ち込み続く　日銀調査

身の回り品の価格上昇が家計の景況感を悪化させている。日本銀行が7月14日に公表した定例の世論調査（生活意識に関するアンケート）では、足元の物価について「かなり上がった」との回答が全体の75％を超した。半面、景況感は「悪くなった」とする割合が70％に達し、コメなどの高騰が個人の景気認識を一段と冷やしている。

同調査によると、今の物価に関して「（1年前から）かなり上がった」とする回答が全体の75.3％に達し、前回（3月）調査から1.6ポイント高まった。具体的な上昇率の回答（平均値）も、「（年率）19.5％」と前回から0.4ポイント切り上がり、比較可能な2006年以降のピークを更新した。

先行きの物価見通しも引き上がる。「1年後」の上昇率は「12.8％」と前回から0.6ポイント上昇。「5年後」も「9.9％」と0.3ポイント上がった。

景況感は落ち込みが続く。「（1年前と比べると）悪くなった」との回答は、70.5％（前回は64.4％）に拡大し、「良くなった」を差し引いたDIは、マイナス67.0ポイントと前回から7.2ポイント低下した。

暮らし向きも厳しさが増す。「ゆとりがなくなってきた」との回答が61.0％と、前回から5.1ポイント上昇。「物価が上がったから」との理由が最多で、食料品など身近な品目の相次ぐ値上げが消費者マインドのさらなる悪化に作用している。