【推薦図書】「サステナビリティ基準がわかる」(阪智香・水口剛著)
2025.06.13 04:30
【推薦者】東和銀行取締役常務執行役員・鈴木 信一郎 氏
制度開示最前線からの示唆
2024年の世界の平均気温が観測史上最も高かったとの報道や国内外での山火事など、気候変動の進行を実感する機会は増える一方である。
こうしたなか、本書では25年3月に公表されたサステナビリティ開示基準について、アカウンタビリティーの出発点としての情報開示の目的を起点に、本基準制定までの歴史的経緯や具体的な内容・考え方が丁寧に解説されている。本基準のタイムリーな適用を通じて、自社商流の上流下流を含む温室効果ガス(GHG)排出量コントロールなどバリューチェーン経営へのシフトや財務とサステナビリティの統合思考が進めば、持続可能でレジリエントな経済への移行に向けた確かな道筋となろう。
さて、地域金融機関は国内固有の大きなリスクである人口減少問題とも総じて向き合っており、そうしたテーマに少しでも貢献したいとの思いを共有する同志が「面」で連携して地域の持続可能性を高めるアプローチが考えられる。サステナブルファイナンスはそのための有効なツールであるとともに、リスク調整後リターンの向上やサステナビリティインパクトの追求という目的観もカバーしている。私たちの今後に向けて豊潤な示唆を得られる一冊である。
(日経文庫、税込み1320円)
関連キーワード
おすすめ
アクセスランキング(過去1週間)
- 北陸銀と北海道銀、営業支援システム導入 年18万時間の作業削減
- (訂正)群馬銀、ストラクチャードファイナンス3年5.7倍 RORA向上に寄与
- 広島銀、請求書業務のDX後押し 新システムで決済口座確保
- 金融界、「隠れリース」特定に本腰 27年の新基準適用迫り
- 京都中央信金、理事長に植村専務が昇格 白波瀬氏は代表権ある会長へ
- 銀行アプリ、ポイント連携が判断基準 ネット51%、メガ抜く
- 固定型住宅ローン、金利〝決め方〟見直し機運 参照指標「再検討」も
- 地銀、外貨保険販売が36%減 24年度下期、10万件割れ
- 金融庁、決算書入手方法を調査 地域金融の実態把握へ
- 信金、店舗減少が小幅にとどまる 職員数推移との格差鮮明