検索結果該当結果 6107件

山梨中央銀（6月24日）◇執行役員◇飯島英紀氏＝山梨県出身、55歳。90年金沢大卒、入行、東京事務所長、システム統括部長を経て21年6月経営企画部長。代永茂樹氏＝山梨県出身、54歳。90年日大卒、入行、営業統括部副部長兼

みちのく銀（6月24日）◇取締役専務執行役員◇須藤慎治氏＝青森県出身、52歳。92年弘前大卒、入行、営業統括、営業開発各部長、古川支店長、経営企画部長を経て17年4月執行役員経営企画部長、18年4月常務執行役員、19年4

青森銀（6月24日）◇（代）副頭取◇石川啓太郎氏＝青森県出身、61歳。84年上智大卒、入行、大湊、湊各支店長、本町支店長兼務、人事、総合企画、本店営業各部長を経て14年6月執行役員本店営業部長、15年6月同営業統括部長、

荘内銀（6月21日）◇取締役常務執行役員◇櫻井晋氏＝山形県出身、57歳。87年埼玉大卒、入行、県庁前、鶴岡南、東根各支店長、営業推進部長を経て20年4月執行役員営業推進部長、21年4月同支店統括室長兼務、22年1月同営業

北都銀（6月21日）◇取締役常務執行役員◇佐藤敬氏＝秋田県出身、49歳。95年入行、土崎支店長兼高清水支店長兼将軍野支店長兼土崎南支店長、21年4月執行役員土崎支店長兼高清水支店長兼将軍野支店長兼土崎南支店長、22年4月

フィデアホールディングス（6月24日）◇取締役◇松田正彦氏＝山形県出身、54歳。90年慶大法卒、入行、14年6月フィデアHD執行役経営統括グループ長、17年4月荘内銀執行役員、同年6月取締役兼執行役員、18年4月取締役常

十六銀（6月17日）◇取締役◇尾藤喜昭氏＝前掲楠井宏和氏＝前掲◇社外取締役◇清水成信氏＝66歳。80年横浜市大卒、中部電力入社、09年執行役員販売本部法人営業部長、12年常務執行役員名古屋支店長、15年取締役専務執行役員

十六フィナンシャルグループ（6月17日）◇取締役常務執行役員◇尾藤喜昭氏＝57歳。88年名大卒、十六銀入行、監査役室長、市場証券、市場運用各部長を経て、21年10月十六フィナンシャルグループ執行役員グループ経営監査部長兼

三菱UFJ信託銀（6月28日）◇取締役監査等委員◇内藤順也氏＝桃尾・松尾・難波法律事務所パートナー。◇退任◇野村修也取締役監査等委員◆社外取締役の交代にともなう異動。

三菱UFJ銀（5月31日）◇退任◇嶋内義和執行役員（6月28日）宮地正人取締役二重孝好取締役亀田浩樹取締役（6月29日）宮地正人副頭取執行役員（6月30日）越和夫常務執行役員◆退任の二重氏は副頭取執行役員、亀田氏は専務執

埼玉りそな銀（6月22日）◇退任◇池田一義会長◆池田氏はシニアアドバイザーに同日付で就任。

りそな銀（6月24日）◇取締役◇及川久彦氏＝前掲ランドバーグ史枝氏＝Google　LLCディレクター。◇社外取締役（監査等委員）◇岡田英理香氏＝87年6月プリンストン大卒、88年8月メリルリンチ・アンド・カンパニー・イン

りそなホールディングス（6月24日）◇取締役◇及川久彦氏＝東京都出身、88年中大卒、協和銀（現りそな銀）入行、17年4月りそなHDコンプライアンス統括部長兼りそな銀コンプライアンス統括部長、17年10月埼玉りそな銀コンプ

全国地方銀行協会は7～9月、会員行のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するためのウェブキャンプを開催する。DX推進担当役席者を対象に、DXに関する参加行の現状と地銀が目指すべき水準とのギャップを客観的に認識し

政府は、上場企業による女性登用状況の可視化を加速させる。新たに、市場区分ごとに女性の取締役や監査役が占める比率の順位を公開するほか、プライム市場の企業を対象に執行役員などを含めた女性の比率も精査する。2023年度にも開示

日本ATMから1月1日に社名変更をしたSocioFuture（ソシオフューチャー）。新たにビジョンを「金融サービス・行政サービス・健康サービスをツナグ　安心のインフラカンパニー」と掲げた。4月1日に代表取締役兼社長執行役

Q1.「公益通報者保護法」の概要は。 　＜ポイント＞ 　・目的、公益通報の定義 　・解雇無効・不利益取り扱いの禁止等 　＜解説＞内部通報をきっかけに企業の不祥事が明らかになる事例もみられます。内部通報が適正に行わ

【筆者は牧野圭吾氏、横浜銀行取締役執行役員、東京都出身、57歳】 法人営業マンに憧れ、銀行への就職を決めたものの、最初に配属となった渋谷支店での5年間だけが私にとって普通の銀行マンとしての生活でした。その後入行6年目に

日立システムズは、気候変動管理・会計プラットフォームの「Persefoni   AI」（米国、パーセフォニ）との協業を5月30日に開始した。7月から金融機関にライセンス販売と導入・運用支援を本格化。その後、中堅・中小企業

近畿財務局は5月31日、大阪国税局、近畿経済産業局とオンラインセミナー「電子インボイスを契機とした取引先のDX推進に向けて」を共催。地域銀、信金、信組などの役員から渉外担当者まで幅広い層の166人が参加した。 2023