地中熱利用促進協会 今年で設立20周年 笹田 政克 理事長に聞く 6月にロードマップの改定版策定へ 農林水産などへの分野拡大も視野に 行政・政策 不動産 電気・ガス 化学 教育 行政・政策 SDGsの支援 公開日 2024/02/03 地中熱利用設備容量は上向き傾向 ――協会は今年20周年を迎えた。地中熱利用の普及状況等を振り返って。 地中熱利用HPシステムは京都議定書が採択された1997年からの7年間は、設備容量の年間増加量(平均)は1・8メガワットサーマル(MWt)だったが、04年に協会が設立されてから10年までの7年間は、同5・9MWtと設立前の3倍になっている。そして10年には初めて国のエネルギー基本計画に地中熱の文言が載り、11年... この記事はプレミアム会員限定です。登録すると続きをお読みいただけます。 プレミアムにログイン プレミアムに申し込み