これまでの本連載「資産形成の大転換点」では、株式と債券の逆相関を前提にしたバランス運用は、高インフレ期においては機能しにくいことを紹介しました。株式と債券が正の相関になれば、景気後退局面などで両資産の価格が同時に下落する可能性が高まってしまいます。リスクが想定内に収まらなくなるなど、分散投資のあり方が問われる今、金融業界はどのような取り組みをすべきなのでしょうか。
まず1つ目に、リテール投資家...
これまでの本連載「資産形成の大転換点」では、株式と債券の逆相関を前提にしたバランス運用は、高インフレ期においては機能しにくいことを紹介しました。株式と債券が正の相関になれば、景気後退局面などで両資産の価格が同時に下落する可能性が高まってしまいます。リスクが想定内に収まらなくなるなど、分散投資のあり方が問われる今、金融業界はどのような取り組みをすべきなのでしょうか。
まず1つ目に、リテール投資家...
この記事はプレミアム会員限定です。登録すると続きをお読みいただけます。
江面 幸浩
執筆者に質問しよう
※
記事名か執筆者名を入れて質問してください
